以下は地方開催の参考例としてご覧ください。

概要(大阪)プログラムスケジュールよくある質問講師受講生の声お申し込み
少人数型リアル講義  きめ細かい個別指導  理解から実践までをサポート   
  

“問題解決塾“で実践力を身につける

対話形式で、しっかりと問題解決に必要な考え方を学びます。
学びながら、個人のテーマでの演習も行い、単に問題解決力を理解するだけではなく実践までをサポートします。
普段の業務の取り組み方、アウトプットなどが大きく変化していきます。
2016年からスタートし、第15期まででのべ124名の方にご参加いただいています。
  

日程 全8回 土日10時~17時
*詳しくはスケジュールをご覧ください
受講料 440,000円(税込), 銀行振込
定員 20名(最小催行人数12名)
会場 大阪市四ツ橋駅すぐの会場を予定
参加方法 会場でのリアル参加またはWEBミーティング参加
※欠席された方・復習のため、当日のビデオは次の講義までWEB視聴できます
※参加申し込み人数が最小開催人員に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。
  
  
  
  

講義

本質的問題の発見

問題解決に必要な考え方 情報の収集と分析 論理的思考
・問題解決のアプローチ
・企業の課題のあたり付けの方法
・情報の集め方
・質問力と対話力
・情報の分析の仕方
(チャートで考える技術)
・ロジックの全体像の理解
・フレームワーク/で順序/帰納法/ MECE/演繹的な考え方
・ストーリーラインの構築(提案・プレゼン資料の作成)

  
  

問題解決の施策立案と実践

戦略立案に必要な考え方 人を巻き込むための考え方
・バリューチェーン上の問題を理解する
・対象市場の特定化とセグメンテーション
・企業変革に必要なことは~企業の立て直しから学ぶ~
・問題解決者としてのリーダーシップ
・問題解決者としての生き方/学びの継続

  
  

個人課題

①個人テーマへの取組み

“まるで、学びながらコンサルティングを受けているよう”

テーマを決めて、期間内に個人課題に取り組んでいただきます。自分の会社部門の課題発見、あるいはやりたい事業の事業計画策定など、実際にご自身が取り組んでいるテーマを取り上げて、実際に問題解決のアプローチを実践して頂きます。講義で学んだことをもとに、ご自身のテーマについてチャートを作成し、提出し、講師と他の参加者と共に討議することで、学びを深めることができます。講義の流れに従い、目安の提出タイミングと内容は決めてありますが、ご自身のスケジュールで進めて頂いて構いません。最終回は、最終発表会として、希望された方に、資料をプレゼンテーションして頂きます。

これまでの個人テーマの例

  • 自分の所属する事業部門の問題発見
  • 自分の経営するクリニックの問題発見と戦略策定
  • 陶器アーティストのビジネスモデルの現状と課題分析
  • 日本の漁業流通における新規事業の機会の発見
  • 退職後の人生をどう生きるか

  
  

②質問力の実践

質問力の講義の後に、実際に自分の顧客などにインタビューを実施して頂きます。
質問と答えの対話の議事録をテキストで提出して頂き、どのように質問すればよいかをフィードバック&討議します。その方の質問の癖や、掘り下げる質問はどうするのか、が実践的に学べます
  
  
  

③チャートの作成

参加者の“チャート作成レベル”を判定するため、お申し込み後にエクセルのデータをお送りし、企業についての分析を行って頂きます。提出いただいた方には講師から個別のコメントを致します。また、講義の中でいくつかをサンプルとして共有させて頂きます

*宿題などでそれぞれの方のお仕事などについてふれていただくことがあるため、初回講義の際、皆さまに守秘義務契約書にサインして頂きます。公開できない情報は、事前にお知らせいただければ、講師のみのフィードバックと致します

スケジュール(PDF):地方開催例    
  

スケジュール:地方開催例

日程 時間 講義内容 個人テーマ
1 1/13( 10-17時,その後懇親会 ・キックオフ、問題解決の考え方、脳のコントロール(斎藤)
・個人テーマについての説明、事前課題へのコメント(竹内)
・リサーチワークと課題発見(斎藤)
・チャート作成の事前課題提出
・個人テーマの決定(当日講義内で説明)
2 2/3( 10-17時 ・ロジック全体像の理解とフレームワークで考え整理する(小川)
・対象市場の特定化とセグメンテーション(斎藤)
・個人テーマについて、基本の数字チャートを提出
3 2/17( ・チャートで考える技術(竹内)
・効果的なリサーチワークの進め方(竹内)
・参入市場を調べてどんな情報は取れるかを理解しておく(予習)
4 3/2( ・バリューチェーンとインフラの問題点を理解する(斎藤)
・質問力と対話力(斎藤)
・質問力の宿題
5 3/16( ・拠点分析解答(竹内)
・順序で考える、帰納法の考え方に慣れる(竹内)
・MECEをマスターする(竹内)
・参入市場のチャート
・自社(またはテーマ)のVCを書いて問題点を書き出す
6 4/6( ・人の問題の理解と人から何をどう学ぶのか(斎藤)
・演繹的な考え方に慣れてみる(斎藤)
・インフラと人についての問題点を書き出して提出
7 4/20( ・ストーリーラインの構築(小川)
・意思決定力を磨く。企業変革に必要なこと(斎藤)
・帰納法(市場・業績とVC・インフラと人)のまとめ
8 5/18( 10-17時,その後懇親会 ・リーダーシップ(斎藤)
・学びの継続(斎藤)と最終発表会
・修了式、懇親会(希望者のみ)
最終資料を提出

  
スケジュール(PDF):地方開催例   

Eラーニング決定版問題解決力育成講座と問題解決塾のどちらを受ければよいでしょう
  • eラーニングは受講期間が1年と長く、豊富な演習もあります。ご自身でペースを作って、着実に学んでいける方にはeラーニングがおすすめです
  • 問題解決塾は、リアルな場(またはWEB参加)において、講師への質問や、参加者同士の討議が行えます。また、個人課題でご自身のテーマに取組み、それについてフィードバックを得られることも効果を高めます。学ぶ仲間が欲しい方、その場その場で質問しながら学んでいきたい方、ご自身が取り組みたい課題がある方にお勧めです
どのぐらいの頻度で開催されていますか
東京開催は年2回程度、地方開催は不定期です。15人程度集まる可能性があれば、地方開催を実施できますので、ご希望があればお問い合わせください
資料はもらえますか?
講義資料は重要なページが抜粋版として配布されます
欠席した場合はどうなりますか?
講義当日はビデオを撮っており、それを次回講義までの間にご視聴いただくことが可能です。
宿題が出せなくても構いませんか?
  • 宿題は任意課題ですので、ご提出いただかなくても構いません
  • 公開できない情報が含まれる場合は、講師のみがフィードバックすることも可能です
OB・OGの特典などはありますか?
OB・OG会が開催され、共に学ぶ人とのネットワークが構築できます
企業受講も可能でしょうか
企業から派遣して頂くことも可能です。お問い合わせください
*一部講義をOB・OGが担当することがあります
  

齋藤 顕一 Kenichi Saito

フォアサイト・アンド・カンパニー代表取締役
問題解決力検定協会代表理事

大阪府出身。国際基督教大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。人材育成責任者、パートナー、大阪支社副支社長を務め、1996年にフォアサイト・アンド・カンパニーを創業。これまで経営コンサルタントとして企業業績向上に取り組むとともに、問題解決力を強化する研修を数多く手がけ、企業の業績向上に大きな成果を上げてきた。
ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学において、2005年4月に大学院経営学研究科教授、2010年4月に経営学部教授に就任。すでに2万人上を指導。2016年の退任後も、問題解決塾、問題解決実学会、ようは会等、後進の問題解決者の指導に余念がない。2017年に一般社団法人問題解決力検定協会を創立。「問題解決力検定試験」を実施し、問題解決力の可視化を図ると同時に、合格者に資格を与えることで問題解決の考え方の伝播に努めている。▷プロフィール詳細はこちら

  
  
  

竹内さと子

竹内 さと子 Satoko Takeuchi

静岡県出身。神戸大学法学部卒業後、フォアサイト・アンド・カンパニーに入社。齋藤とともに企業の業績向上コンサルティングプロジェクトに多数参画。プロジェクトチームメンバーの能力開発も担当しており、2016年からは、ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学において、「チャートで考える技術」として、データを分析し、そこから重要な課題を発見する方法を教えている。▷プロフィール詳細はこちら

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■個人情報取り扱いについて
当社は、ご提供いただいた個人情報につきましては、下記の目的の範囲内で取り扱いさせていただきます。

  • 問題解決塾の運営にあたり必要な連絡等を行うこと
  • 問題解決に関連する講座等のご案内、ようは会・実学会などのご案内などを行うこと
  • 当社のサービス改善または新たなサービス開発を行うこと
  • 当社はご提供いただいた個人情報につきましては、上記目的を達成するため、業務委託または提携先に預託する場合があります。
  • また、法令等に基づき、裁判所、警察機関などの公的機関からの開示の要請があった場合には当該公的機関に提供する事があります。

概要(大阪)
  

少人数型リアル講義 / きめ細かい個別指導 / 理解から実践までをサポート

  
  

“問題解決塾“で
実践力を身につける

対話形式で、しっかりと問題解決に必要な考え方を学びます。
地方開催は、月2回程度、週末開催で、半年程度で実施します。
学びながら、個人のテーマでの演習も行い、単に問題解決力を理解するだけではなく実践までをサポートします。普段の業務の取り組み方、アウトプットなどが大きく変化していきます。

2016年からスタートし、第15期までで124名の方にご参加いただいています。

  

日程 全8回 土日10時~17時
*詳しくはスケジュールをご覧ください
受講料 440,000円(税込), 銀行振込
定員 20名(最小催行人数12名)
会場 大阪市四ツ橋駅すぐの会場を予定
参加方法 会場でのリアル参加またはWEBミーティング参加
※欠席された方・復習のため、当日のビデオは次の講義までWEB視聴できます
※参加申し込み人数が最小開催人員に達しない場合は、開催を中止させていただくことがあります。
プログラム

講義

本質的問題の発見

問題解決に必要な考え方
・問題解決のアプローチ
・企業の課題のあたり付けの方法
情報の収集と分析
・情報の集め方
・質問力と対話力
・情報の分析の仕方
(チャートで考える技術)
論理的思考
・ロジックの全体像の理解
・フレームワーク/で順序/帰納法/ MECE/演繹的な考え方
・ストーリーラインの構築(提案・プレゼン資料の作成)

  
  

問題解決の施策立案と実践

戦略立案に必要な考え方
・バリューチェーン上の問題を理解する
・対象市場の特定化とセグメンテーション
・企業変革に必要なことは~企業の立て直しから学ぶ~
人を巻き込むための考え方
・問題解決者としてのリーダーシップ
・問題解決者としての生き方/学びの継続

  
  
  

個人課題

①個人テーマへの取組み

“まるで、学びながらコンサルティングを受けているよう”

テーマを決めて、期間内に個人課題に取り組んでいただきます。自分の会社部門の課題発見、あるいはやりたい事業の事業計画策定など、実際にご自身が取り組んでいるテーマを取り上げて、実際に問題解決のアプローチを実践して頂きます。講義で学んだことをもとに、ご自身のテーマについてチャートを作成し、提出し、講師と他の参加者と共に討議することで、学びを深めることができます。講義の流れに従い、目安の提出タイミングと内容は決めてありますが、ご自身のスケジュールで進めて頂いて構いません。最終回は、最終発表会として、希望された方に、資料をプレゼンテーションして頂きます。

これまでの個人テーマの例

  • 自分の所属する事業部門の問題発見
  • 自分の経営するクリニックの問題発見と戦略策定
  • 陶器アーティストのビジネスモデルの現状と課題分析
  • 日本の漁業流通における新規事業の機会の発見
  • 退職後の人生をどう生きるか

  
  

②質問力の実践

質問力の講義の後に、実際に自分の顧客などにインタビューを実施して頂きます。
質問と答えの対話の議事録をテキストで提出して頂き、どのように質問すればよいかをフィードバック&討議します。その方の質問の癖や、掘り下げる質問はどうするのか、が実践的に学べます
  
  

③チャートの作成

参加者の“チャート作成レベル”を判定するため、お申し込み後にエクセルのデータをお送りし、企業についての分析を行って頂きます。提出いただいた方には講師から個別のコメントを致します。また、講義の中でいくつかをサンプルとして共有させて頂きます

*宿題などでそれぞれの方のお仕事などについてふれていただくことがあるため、初回講義の際、皆さまに守秘義務契約書にサインして頂きます。公開できない情報は、事前にお知らせいただければ、講師のみのフィードバックと致します

スケジュール
 

スケジュール
地方開催例

第1回

日程 1/13()10-17時,その後懇親会 講義内容 ・キックオフ、問題解決の考え方、脳のコントロール(斎藤)
・個人テーマについての説明、事前課題へのコメント(竹内)
・リサーチワークと課題発見(斎藤)
個人テーマ ・チャート作成の事前課題提出
・個人テーマの決定(当日講義内で説明)

  
  

第2回

日程 2/3()10-17時 講義内容 ・ロジック全体像の理解とフレームワークで考え整理する(小川)
・対象市場の特定化とセグメンテーション(斎藤)
個人テーマ ・個人テーマについて、基本の数字チャートを提出

  
  

第3回

日程 2/17()10-17時 講義内容 ・チャートで考える技術(竹内)
・効果的なリサーチワークの進め方(竹内)
個人テーマ ・参入市場を調べてどんな情報は取れるかを理解しておく(予習)

  
  

第4回

日程 3/2()10-17時 講義内容 ・バリューチェーンとインフラの問題点を理解する(斎藤)
・質問力と対話力(斎藤)
個人テーマ ・質問力の宿題

  
  

第5回

日程 3/16()10-17時 講義内容 ・拠点分析解答(竹内)
・順序で考える、帰納法の考え方に慣れる(斎藤)
・MECEをマスターする(竹内)
個人テーマ ・参入市場のチャート
・自社(またはテーマ)のVCを書いて問題点を書き出す

  
  

第6回

日程 4/6()10-17時 講義内容 ・人の問題の理解と人から何をどう学ぶのか(斎藤)
・演繹的な考え方に慣れてみる(斎藤)
個人テーマ ・インフラと人についての問題点を書き出して提出

  
  

第7回

日程 4/20()10-17時 講義内容 ・ストーリーラインの構築(小川)
・意思決定力を磨く。企業変革に必要なこと(斎藤)
個人テーマ ・帰納法(市場・業績とVC・インフラと人)のまとめ

  
  

第8回

日程 5/18()10-17時,その後懇親会 講義内容 ・リーダーシップ(斎藤)
・学びの継続(斎藤)と最終発表会
・修了式、懇親会(希望者のみ)
個人テーマ 最終資料を提出
よくある質問
Eラーニング決定版問題解決力育成講座と問題解決塾のどちらを受ければよいでしょう
  • eラーニングは受講期間が1年と長く、豊富な演習もあります。ご自身でペースを作って、着実に学んでいける方にはeラーニングがおすすめです
  • 問題解決塾は、リアルな場(またはWEB参加)において、講師への質問や、参加者同士の討議が行えます。また、個人課題でご自身のテーマに取組み、それについてフィードバックを得られることも効果を高めます。学ぶ仲間が欲しい方、その場その場で質問しながら学んでいきたい方、ご自身が取り組みたい課題がある方にお勧めです
どのぐらいの頻度で開催されていますか
東京開催は年2回程度、地方開催は不定期です。15人程度集まる可能性があれば、地方開催を実施できますので、ご希望があればお問い合わせください
資料はもらえますか?
講義資料は重要なページが抜粋版として配布されます
欠席した場合はどうなりますか?
講義当日はビデオを撮っており、それを次回講義までの間にご視聴いただくことが可能です。
宿題が出せなくても構いませんか?
  • 宿題は任意課題ですので、ご提出いただかなくても構いません
  • 公開できない情報が含まれる場合は、講師のみがフィードバックすることも可能です
OB・OGの特典などはありますか?
OB・OG会が開催され、共に学ぶ人とのネットワークが構築できます
企業受講も可能でしょうか
企業から派遣して頂くことも可能です。お問い合わせください
講師
*一部講義をOB・OGが担当することがあります
  
齋藤顕一

齋藤 顕一

フォアサイト・アンド・カンパニー代表取締役
問題解決力検定協会代表理事

大阪府出身。国際基督教大学卒業後、マッキンゼー・アンド・カンパニーに入社。人材育成責任者、パートナー、大阪支社副支社長を務め、1996年にフォアサイト・アンド・カンパニーを創業。これまで経営コンサルタントとして企業業績向上に取り組むとともに、問題解決力を強化する研修を数多く手がけ、企業の業績向上に大きな成果を上げてきた。
ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学において、2005年4月に大学院経営学研究科教授、2010年4月に経営学部教授に就任。すでに2万人上を指導。2016年の退任後も、問題解決塾、問題解決実学会、ようは会等、後進の問題解決者の指導に余念がない。2017年に一般社団法人問題解決力検定協会を創立。「問題解決力検定試験」を実施し、問題解決力の可視化を図ると同時に、合格者に資格を与えることで問題解決の考え方の伝播に努めている。▷プロフィール詳細はこちら
  
  
  
竹内さと子

竹内 さと子

静岡県出身。神戸大学法学部卒業後、フォアサイト・アンド・カンパニーに入社。齋藤とともに企業の業績向上コンサルティングプロジェクトに多数参画。プロジェクトチームメンバーの能力開発も担当しており、2016年からは、ビジネス・ブレークスルー(BBT)大学において、「チャートで考える技術」として、データを分析し、そこから重要な課題を発見する方法を教えている。▷プロフィール詳細はこちら

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  • 問題解決塾の運営にあたり必要な連絡等を行うこと
  • 問題解決に関連する講座等のご案内、ようは会・実学会などのご案内などを行うこと
  • 当社のサービス改善または新たなサービス開発を行うこと
  • 当社はご提供いただいた個人情報につきましては、上記目的を達成するため、業務委託または提携先に預託する場合があります。
  • また、法令等に基づき、裁判所、警察機関などの公的機関からの開示の要請があった場合には当該公的機関に提供する事があります。